2022年7月11日(月)に睡眠シンポジウム2022を開催いたしました。
パネリストとして、労働経済学のご専門で今年の5月に睡眠時間と質の確保をしている企業ほど利益率が高い傾向にある論文を発表された慶應義塾大学商学部の山本勲教授、楽天グループ共同創業メンバーでありCWO（Chief Well Being Officer）の小林正忠様、銚子丸の石田満社長、ワーク・ライフバランスの小室淑恵社長にご登壇頂きました。
当日のアーカイブ動画、ワーク・ライフバランス様のイベントレポート、メディアで取材いただいた記事もぜひご覧ください。
睡眠シンポジウム2022アーカイブ動画
株式会社ワーク・ライフバランス様イベントレポート
ログミーBiz「企業単位で見る、日本人の平均睡眠時間は「6.3時間」と低水準。1万人調査でわかった「睡眠」と「企業の利益率」の相関性」
イベント後の当社所感
睡眠が個人の自己責任ではなく会社として責任をもって取り組む時代に変化していることを大変意義深く感じております。
山本教授もおっしゃられていましたが社会で取り組む健康施策の中で睡眠が注目されない理由の１つにエビデンスの少なさがあります。しかし、少しずつアカデミック領域でも睡眠が社会に及ぼす影響の研究が増えてきて、楽天様や銚子丸様のように企業として睡眠施策を戦略的に導入する例が増えてきています。
経済産業省が2015年から初めた『健康経営優良銘柄』の認定制度の認定基準に依然として『睡眠』は評価項目に組み込まれておりませんが、注目するべきは最近は企業が自発的に取り入れる例が増えてきているということです！
生産性向上、ワークエンゲージメント、Well-Being、メンタル不調や疾病予防などを実現するために”睡眠”が関係ないはずがない！と企業側が自ら気づき、統括産業医が施策の戦略立案に加わっている例が当社のクライアント企業様でも出てきております。
そして労働の仕組みとして、睡眠時間を確実に担保するため勤務間インターバル制度、夜型の人でも生産性高く働けるフレックス制度、そして睡眠の質向上に役立つ睡眠リテラシーの向上、この3つがそろって初めて、個人が最大限生産性高く働けて、そしてその結果として会社の利益向上に繋がると私たちは考えています。
これからも眠る会社が勝つ時代の実現に向けて直向きに進んで参ります。